[1951]
[1952a]
[1952b]
[1953a]
[1953b]
[1954]
[1955]
（『世界史』に分岐）
[1957] 日ソ中立条約を破棄して、８日日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。（Ｂ）
[1960a] 日ソ中立条約を破棄して日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。（Ｄ）
[1960b] 日ソ中立条約を破棄して、８日日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。
[1962a] 日ソ中立条約を破棄して日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。
[1962b] 日ソ中立条約を破棄して、８日日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。
[1964a] ヤルタ会談による秘密協定において、ソ連邦はドイツ降伏後３カ月以内の対日参戦を約した。そしてソ連邦は45年４月に日ソ中立条約の廃棄を通告したが、条約の規定により、なお１年間は有効であった。（Ａ）
[1967a] ヤルタ会談による秘密協定において、ソ連邦はドイツ降伏後３カ月以内の対日参戦を約した。そしてソ連邦は45年４月に日ソ中立条約の廃棄を通告したが、条約の規定により、なお１年間は有効であった。
[1967b] ヤルタ会談による秘密協定において、ソ連邦はドイツ降伏後３カ月以内の対日参戦を約した。そしてソ連邦は45年４月に日ソ中立条約の廃棄を通告したが、条約の規定により、なお１年間は有効であった。
[1970a] ヤルタ会談による秘密協定において、ソ連邦はドイツ降伏後３カ月以内の対日参戦を約した。そしてソ連邦は45年４月に日ソ中立条約の廃棄を通告したが、条約の規定により、なお１年間は有効であった。
[1971] ヤルタ会談による秘密協定において、ソ連邦はドイツ降伏後３カ月以内の対日参戦を約した。そしてソ連邦は45年４月に日ソ中立条約の廃棄を通告したが、条約の規定により、なお１年間は有効であった。
[1982] ヤルタ会談による秘密協定において、ソ連邦はドイツ降伏後３カ月以内の対日参戦を約した。そして45年４月に日ソ中立条約の廃棄を通告したが、通告後なお１年間は条約が効力を有する規定であった。（Ａ）
[1983a] ヤルタ会談による秘密協定において、ソ連邦はドイツ降伏後３カ月以内の対日参戦を約した。そして45年４月に日ソ中立条約の廃棄を通告したが、通告後なお１年間は条約が効力を有する規定であった。
[1984] ヤルタ会談による秘密協定において、ソ連邦はドイツ降伏後３カ月以内の対日参戦を約した。そして45年４月に日ソ中立条約の廃棄を通告したが、通告後なお１年間は条約が効力を有する規定であった。
[1985] ヤルタ会談による秘密協定において、ソ連邦はドイツ降伏後３カ月以内の対日参戦を約した。そして45年４月に日ソ中立条約の廃棄を通告したが、通告後なお１年間は条約が効力を有する規定であった。
（『詳説世界史』に分岐）
[1958] 日ソ中立条約を破棄して日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。（Ｂ）
[1960c] 日ソ中立条約を破棄して日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。
[1962c] 日ソ中立条約を破棄して日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。
[1964b] 日ソ中立条約の期限がなお有効であるにもかかわらず日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。（Ａ）
[1967c] 日ソ中立条約の期限がなお有効であるにもかかわらず日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。
[1967d] 日ソ中立条約の期限がなお有効であるにもかかわらず日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。
[1970b] 日ソ中立条約の期限がなお有効であるにもかかわらず日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。
[1973] 日ソ中立条約を無視して日本に宣戦し、満州・朝鮮・樺太に進撃した。（Ｄ）
[1974] 日ソ中立条約の期限がなお有効であるにもかかわらず日本に宣戦し、ソ連邦軍は満州・朝鮮・樺太に進撃した。
[1975] 日ソ中立条約を無視して日本に宣戦し、中国東北地方をはじめ朝鮮・樺太に進撃した。（Ｄ）
[1976] 日ソ中立条約を無視して日本に宣戦し、中国東北地方をはじめ朝鮮・樺太に進撃した。
[1977a] 日ソ中立条約を無視して日本に宣戦し、中国東北地方をはじめ朝鮮・樺太に進撃した。
[1977b] 日ソ中立条約を無視して日本に宣戦し、中国東北地方をはじめ朝鮮・樺太に進撃した。
[1980a] 日ソ中立条約を無視して日本に宣戦し、中国東北地方をはじめ朝鮮・樺太に進撃した。
[1980b] 日ソ中立条約を無視して日本に宣戦し、中国東北地方をはじめ朝鮮・樺太に進撃した。
[1983b] ソ連邦は、45年４月、日ソ中立条約の廃棄を日本に通告したが、通告後なお１年間は効力を有する規定であった。（Ａ）
[1983c] ソ連邦は、45年４月、日ソ中立条約の廃棄を日本に通告したが、通告後なお１年間は効力を有する規定であった。
[1983d] ソ連邦は、45年４月、日ソ中立条約の廃棄を日本に通告したが、通告後なお１年間は効力を有する規定であった。
[1987] ソ連邦は、45年４月、日ソ中立条約の廃棄を日本に通告したが、通告後なお１年間は効力を有する規定であった。
[1989] ソ連邦は、45年４月、日ソ中立条約の廃棄を日本に通告したが、通告後なお１年間は効力を有する規定であった。
[1992] ソ連邦は、45年４月、日ソ中立条約の廃棄を日本に通告したが、通告後なお１年間は効力を有する規定であった。
[1994] ソ連は45年４月、日ソ中立条約の破棄を日本に通告したが、条約には通告後１年間は有効とする規定があった。（Ｄ）
[1995] ソ連は45年４月、日ソ中立条約の破棄を日本に通告したが、条約には通告後１年間は有効とする規定があった。
[1996] ソ連は45年４月、日ソ中立条約の破棄を日本に通告したが、条約には通告後１年間は有効とする規定があった。
[1997] ソ連は45年４月、日ソ中立条約の破棄を日本に通告したが、条約には通告後１年間は有効とする規定があった。
[1998] ソ連は45年４月、日ソ中立条約の破棄を日本に通告したが、条約には通告後１年間は有効とする規定があった。
[1999] ソ連は45年４月、日ソ中立条約の破棄を日本に通告したが、条約には通告後１年間は有効とする規定があった。
[2000] ソ連は45年４月、日ソ中立条約の破棄を日本に通告したが、条約には通告後１年間は有効とする規定があった。